『中央公論2025年2月号』

「反実仮想」。

「重症化率」。

新型コロナの感染拡大に有名になったキーワードの一つです。

「重症化率」とは特定の疾患に感染した人のうち、症状が重篤化した人の割合を示す指標で、具体的には、集中治療室（ICU）での治療や人工呼吸器の使用が必要となった症例、または死亡した症例の割合を指します。

令和4年（2022年）、厚生労働省は、新型コロナ（オミクロン株流行期）、新型コロナ（デルタ株流行期）、季節性インフルエンザにおける重症化率の比較を発表しました。

このデータによれば60歳未満の重症化率は、

　　新型コロナ（オミクロン株流行期）　0.03%

　　新型コロナ（デルタ株流行期）　　　0.56%

　　季節性インフルエンザ　　　　　　　0.03%

となっていました。

これが60歳以上になると

　　新型コロナ（オミクロン株流行期）　2.49%

　　新型コロナ（デルタ株流行期）　　　5.00%

　　季節性インフルエンザ　　　　　　　0.79%

となっていました。

なお、「重症化率」は新型コロナウイルスと季節性インフルエンザで若干異なっているようです。

新型コロナウイルスの「重症化率」：人工呼吸器を使用、ECMOを使用、ICU等で治療のいずれかの条件に当てはまる患者。

季節性インフルエンザの「重症化率」：受診してから 28 日以内に、ICU 利用または人工呼吸器使用のいずれかに該当した患者。

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書名：『中央公論2025年2月号』

著者：中央公論編集部

出版：中央公論新社（2025.01）

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本誌は中央公論新社が発行する月刊総合雑誌。

本号の特集は

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特集：地政学で読み解く2025年の世界

特集：散歩は冬こそ面白い！

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です。

行動制限がなくなり、あまり「コロナ」というワードを耳にする機会が減り、変わって「マイコプラズマ肺炎」なんて言葉を聞くようになりました。

でも、周囲にはコロナにかかってしまった人もいます。

そうした人たちに

「それって、風邪と似ているの？」

と聞くと、皆さん口をそろえたかのように

「ぜんぜん、違うよ！」

と言われます。

ただ、違う点が「咳」だったり、「熱」だったり、「喉の痛み」だったりと様々です。

河合香織氏（ノンフィクション作家）が寄稿する「薬不足と感染症流行 パンデミックの教訓を忘れつつある日本」。

＜本文引用＞------------

いま話題なのはインフルエンザだが、死者数はコロナの方がはるかに多い。厚生労働省によると、コロナが感染症法上5類になった2023年5月から1年間の死者数は3万2576人で、インフルエンザの約15倍に上る。

さらに薬不足も懸念されている。マイコプラズマ肺炎の大流行で抗生剤やせき止め薬が逼迫し、特に小児用の薬が足りないことが繰り返し報じられてきた。抗生剤は時として命を救う薬であり、その不足は恐ろしい。

だが冷静に考えれば、これらは何も今年始まった事態ではない。冬に呼吸器感染症が流行るのは例年のことで、コロナの変異は幾度も繰り返されてきた。薬不足も3年以上続く。21年、複数のジェネリック医薬品メーカーが 行政処分を受けて以降、供給量が減ったからだ。（本文より）

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薬不足。

マスク不足では「手製マスク」や繰り返し洗って使える「布マスク」が流行りました。

でも、「薬品」は「手製」というわけにはいきませんからね。

2025年1月24日、日本銀行は金融緩和を解除したことを発表しました。

金融緩和については、多くの論客が「良い」「悪い」と主張し、本を出すなど、言論空間で発信しています。

では、当の日本銀行はこの政策をどう評価しているのか？

渡辺努氏（経済学者）は「歴史の転換点を超えた日銀が抱く本音」で解説してくれています。

＜本文引用＞------------

2024年は日本銀行にとって歴史的な転換点だった。10年間続けた超金融緩和を停止し金利の引き上げを始めた、金融政策の正常化元年だったからだ。日銀は、超緩和を停止するに際して、これまでの政策の効果を評価する作業を1年半かけて行い、年末にレポートを公表した。

そのレポートの中で日銀は何を語ったか。最も重要なポイントは「反実仮想」だ。反実仮想とは、「もし○○という施策がなされなかったとすればどうなっていただろうか」ということを経済学の手法を使って類推することだ。私たち生活者も、自分の行動を振り返って、「仮に○○だったらどうなっていたか」という、反省と後悔の入り交じった思考をすることがあるが、あれと同じだ。（本文より）

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では、その「反実仮想」の内容はどうなっていたのか。

＜本文引用＞------------

日銀が行った反実仮想は、「仮に10年間の超金融緩和を日銀が行わなかったとすればどうなっていたか」だ。結果は少々驚きで、経済活動の水準を示す指標である実質GDPは1.3～1.8%減り、インフレ率は0.5～0.7%ポイント低かっただろうというものだ。裏返すと、超金融緩和にはGDPと物価を押し上げる効果が それなりにあったという評価だ。

驚きの結果と書いたのは、エコノミストたちの多くは、超緩和は百害あって一利なしと一刀両断で、その手の記事や書籍があまた出回っているからだ。日銀のお手盛りという声も聞こえてくる。しかしその批判はたぶん当たらないだろう。この分野を専門とする学者たちが検証した結果は、日銀自身の結果とそれほど違わないからだ。（本文より）

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では、「超金融緩和」は金融政策の一つとしていくのか？

＜本文引用＞------------

では、超緩和のご利益が大きかったので、今後景気悪化の局面が訪れた際にはまた同じ手法で対応するのか。日銀の思いは、どうもそうではないようだ。

10年間の超緩和は、おカネの量を増やすといった、非伝統的な手法にもとづくものだった。非伝統的な手法による緩和は、効果があったとはいえ、金利を下げるという伝統的な手法による緩和と比べると効きが悪かったと、日銀は評価している。非伝統的な手法は、世の中が言うほどひどい代物ではないが、さりとて新たな武器として今後積極的に使いたいというほどの優れものでもない、 というやや複雑な総括だ。（本文より）

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では、今後はどうするのか？

＜本文引用＞------------

ではどうすればよいか。答えは単純で、景気悪化に備えて予め金利を高くしておくということに尽きる。そうすれば景気が悪化しても伝統的な手法で対処できる。日銀がそう明言しているわけではないが、レポートからは透けて見える。とはいえ、利上げをすれば住宅ローンの金利も上がり、消費者は苦しい。中小企業も借入金の返済がきつくなる。政治家は彼らを意向を組んで反対する。

地震に備えるには防波堤が必要だがその建設には費用が嵩み、増税も必要になるので賛否が割れる。それと同じ構図だ、将来の景気悪化に備えて予防的な上げを進め、防潮堤を築いておきたいという日銀の気持ちもわからないでもない。しかし防潮堤を築くだけの余裕がいまの日本経済にあるのか不確かだ。今年は、金融政策の正常化に向けて、試行錯誤が続くだろう。（本文より）

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「伝統的な手法である金利変動を使いつつ、場合によっては、非伝統的な手法である超金融緩和を使う可能性もある」といったことろでしょうか。

◆頭の中でシンクロした他の完読作品

『中央公論2025年2月号』 

『世界インフレの謎』

『物価とは何か』

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■読んだきっかけ：『中央公論2025年1月号』中央公論編集部

■読んで知ったこと：「反実仮想」。

■今度読みたくなった作品：『中央公論2025年3月号』中央公論編集部

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中央公論２０２５年２月号 [雑誌] - 中央公論編集部